【7/20締切】日本劇団協議会「演劇団体調査2026」回答協力のお願い

日本劇団協議会では、全国の演劇・ミュージカルなどの舞台芸術を制作している団体を対象に、「演劇団体調査2026」を実施しています。

なぜ調査が必要なのか

この調査は、全国の演劇制作団体の実数や活動状況を把握し、今後の芸術活動支援の基礎資料や、各団体間の情報交換に活用できるデータベースづくりを目的としたものです。

演劇団体の活動実態は、これまで全国的な数字として十分に把握されてきたとは言えません。団体数、活動地域、所属メンバー数、公演回数、稽古場や劇場の状況など、現場の状況が数字として集まることで、演劇を取り巻く環境を説明するための材料になります。

北海道の状況を調査に反映するために

2025年に実施された前回調査では、全国から819件の有効回答がありました。そのうち、北海道からの回答は20件でした。

回答が増えるほど、北海道で活動する団体の実態も、全国調査の中に反映されやすくなります。地域で活動する団体がどのような環境で制作を続けているのか、どんな課題を抱えているのかを、個別の声だけでなく、調査結果として示しやすくなります。

対象となるのは、全国の劇団、ユニット、制作会社、プロデュース団体、市民劇団、演劇サークル、公共劇場などで、演劇・ミュージカルを制作する団体、または個人ユニットです。プロ、アマチュアは問いません。

回答にかかる時間は約5分です。
北海道で活動する団体・個人ユニットのみなさまも、ぜひご協力ください。

調査期間

2026年6月25日（木）〜7月20日（月）

回答フォーム

回答はこちらから

参考

演劇団体調査2026 – 公益社団法人 日本劇団協議会 – Association of Japanese Theatre Companies –

公益社団法人 日本劇団協議会　- Association of Japanese Theatre Companies – –